地震の二次被害で一番多いのは火災なんです
最近また地震が多くなったように感じませんか？日本では東日本大震災や阪神淡路大震災など大規模地震にあった経験がある方も多く、地震への対策は他の国と比べても進んでいます。しかし地震が起こったら建物の倒壊や半壊、橋などの破壊など被害は甚大です。
また地震が起こって時間が経ってからおこる二次被害の被害の大きさも問題となっています。
二次被害の中でも割合が高いのが火災で、ガスストーブが倒れてそのまま火災になるものと停電から復旧して通電されておこる通電火災の2タイプあります。
通電火災を防ぐために感震ブレーカーの導入を
とくに通電火災は6割ほどを占めていますが、地震発生時にブレーカーを落として避難することまで頭が回すことはできません。電気火災があるならガスも同じように被害がでるのではと思う人もいるかもしれませんが、実は都市ガスやLPガスには震度5以上の揺れを感知するとガスが自動的に遮断する装置が必ず設置されています。しかし電気の場合このような装置が設置されていないため被害は増えてしまうのです。
今、感震ブレーカーは地震時や二次被害の火災発生率を低下させてくれる有効な対策として電力会社や消防庁から推進されており、内閣府の首都圏直下地震対策検討ワーキンググループでは今後10年で感震ブレーカーの普及率を25%以上にするという目標を掲げています。
ネオ・コーポレーションの感震ブレーカーの特徴は？
ネオ・コーポレーションの感震ブレーカーは、独自に開発し特許を取得したもの。電子ブレーカーの信号機の差し込み口に感震装置CRSを差し込むだけで感震ブレーカーとして使うことができるので大規模地震が起こっても火災のリスクを低減し、ご利用者様に安心を提供します。一般家庭よりリスクのある工場や事業所などの低圧200Vにも対応しているので職場でも使用できます。
もしご家庭や職場で地震の被害をできるだけ避けたいとお考えの方はネオ・コーポレーションまでお気軽にお問い合わせください。
